新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、飲食業界では様々な課題が発生しました。
特に、売上の低下や人手不足、業務の煩雑化は経営者、従業員双方にとって解決が必要な状況です。
そこで今回は、飲食店・外食業界が抱える課題とその解決策について徹底解説します。前半では飲食店が抱える課題を説明します。後半では、それらに対する具体的な課題解決方法についても紹介します。最後までぜひご覧ください。
飲食店における主な課題
新型コロナウイルス流行により、飲食店は未曾有の売上低下にさらされました。それ以外にも、人手不足の更なる悪化や業務の煩雑化は店舗にとって解決すべき課題です。
ここではそれぞれの課題を詳しく説明していきます。
売上の低下
新型コロナウイルス感染症による重要な課題が、店舗の売上低下です。
感染拡大対策として、ソーシャルディスタンスの確保が必要となりました。ソーシャルディスタンスを確保するためには店内の席数を減らす必要があり、居酒屋など多くの業態で売上が低下しました。2020年には緊急事態宣言の発令もあり、感染予防のための時短営業や営業自粛に苦しめられた店舗も多いでしょう。
また、新型コロナウイルスは企業で働くサラリーマンの働き方も変化させました。テレワークツールの定着により、飲食店を利用するサラリーマンが減り、オフィス街をはじめとし多くの店舗で客数減少が発生しました。新規顧客・常連客両方の来店が減少したことから、多くの店舗が廃業を余儀なくされました。
人手不足
昨今では、人手不足も深刻な課題となっています。新型コロナウイルス感染症が流行する以前から飲食店での働き手は不足していましたが、感染予防のために飲食店で働くことを避けている人が増え、特に人が集まりにくい現状が続いています。中には、新型コロナウイルス感染症の拡大時に売上の減少を見込んでスタッフを解雇したものの、アフターコロナになりつつある現在でもその穴埋めができていないという飲食企業もあることでしょう。
店舗で既に働くスタッフにおいても、感染した場合の自宅待機による人手不足という課題が発生しました。例えばコロナウイルスに感染しスタッフが、その前日にスタッフ同士でディナーを共にしていたともなると、複数人の自宅待機が余儀なくされ店舗運営自体が難しくなる場面もあるようです。少子高齢化は今後の日本において変えることのできないトレンドであることから、今後も人手不足は継続する可能性が高いでしょう。
業務の煩雑化
新型コロナウイルスの感染拡大は、業務の煩雑化ももたらしました。通常の業務に加え、感染症対策が加わった為です。感染症対策の例としては、スタッフの体調管理、店内のカトラリーやテーブル・パーテーションなどのアルコール消毒等が挙げられます。特に店長にとっては、スタッフの体調管理が大変です。コロナウイルスに感染したアルバイトがいた場合、スタッフ間の濃厚接触の有無も確認し、企業本部や商業施設への回答をしなければなりません。そういった報告も含め、店長の業務負荷が増えました。
感染拡大対策の業務に充てる時間は、本来ならば売上管理や在庫管理、集客方法を検討するに充てていたであろう時間です。このように、感染症対策が加わったことでスタッフの負担は増加しました。
飲食店の課題を解決するための方法
ここまで飲食店が抱える課題を説明しましたが、これらの課題にはどのように対応すればよいのでしょうか。
ここでは売上の低下への対策、人手不足・業務の煩雑化への対策の2つに分けて、それぞれに効果的な対応先を紹介していきます。
売上の低下への対策
QSCを徹底し顧客満足度を上げる
QSCとは、「Quality（クオリティ）：料理の品質」「Service（サービス）：接客の丁寧さ」「Cleanliness（クレンリネス）：清潔感」の3つを指す用語です。飲食店の店づくりにおいて徹底すべき基礎であり、QSCが低ければ店舗の評判は低下してしまいます。
昨今は口コミサイトを確認して店舗を選ぶというお客様が増えました。飲食店の基礎であるQSCを怠っていると、すぐさま好ましくない評判がネットに書き込まれてしまいます。そのことから、QSCを徹底し、お客様に選ばれる店舗で居続けることの重要性は増していると言えます。
しかし、店舗のQSCのレベルは自らではなかなか確認することができないものです。グルメサイトの口コミや顧客へのアンケートなどを利用して、QSCを改善する取り組みを継続するようにしましょう。
店舗のコンセプトを見直す
販促で十分な周知があるにも関わらず集客効果が見えないということであれば、店舗の強みやコンセプトがうまくターゲットに伝わっていない可能性があります。SNSの普及により、顧客の周りには溢れるほどの飲食店の情報が集まることとなりました。顧客に「行きたい」と思わせるためには、店舗の強みを十分に打ち出した告知を行う必要があります。
しかし、日々店舗を営業しているとそういった強みを考える時間を持てないのが実情です。どんな店で、どんな人に来てもらいたいか、どんなメニューやサービスが人気かなど、自店のコンセプトを改めて明確にし、必要であればメニューや内装、販促などの手法を見直しましょう。
SNSを活用する
SNSを活用して、店舗の強みや料理の魅力を発信しましょう。昨今では、Instagramを中心に、飲食店の料理の情報を発信する個人が増えました。特に影響力のある個人はインフルエンサーと言われ、こういった方々に紹介されて集客が伸びるという事例は多々あります。それほどまで、SNSの情報を見て飲食店を選ぶという習慣は消費者の間で根づいています。
店舗も自店でSNSアカウントを作成することで、おすすめの料理やキャンペーンといった最新の情報を顧客に発信することができます。SNSでの情報発信は無料で簡単にできる施策であるため、積極的に挑戦してみましょう。
人手不足・煩雑化への対策
DXを進める
DXとは「デジタルトランスフォーメーション」の略語で、データやITを活用して業務の改革や効率化を図ることを指します。これまで人の手で行っていたものをデジタル化することで、人手不足の解消やスムーズな案内、人との接触回避、ひいては売上アップなどを実現することができます。例えば、スマホを活用したモバイルオーダー、無人レジ、予約管理、キャッシュレス決済などは、いずれも飲食店の業務をDXしたものと言えます。DXは店舗側の業務効率を上げるだけでなく、お客様の利便性も向上させる効果が期待できます。
事前注文やセルフオーダーのシステムを導入する
事前注文やセルフオーダーのシステムを導入し、顧客が自分で注文する仕組みにすることもおすすめです。スタッフが注文を取りに行く業務を削減することができるため、配膳などの他の業務により人手をかけることができます。昨今ではiPadなどの端末にアプリをダウンロードして利用できるシステムも増えました。
これらの技術は日進月歩で開発が進められており、様々な機能を活用することで業務削減を行うことができるようになりました。情報のアンテナを高くはって積極的に採用したいところです。
最新技術を活用して飲食店の課題を解決しよう
今回は、飲食店の抱える課題を解説しました。
新型コロナウイルスは飲食業界に数多くの課題を発生させました。これらの課題に適切に対処し、変化に対応することが飲食店経営者にとって大切です。
今回ご紹介したように、レジやオーダーなど様々な飲食店の機能がデジタル化により効率化されていっています。これらの技術を積極的に活用し、変化に強い店舗作りを心がけましょう。
▼飲食店経営に関するおすすめ記事
【店舗経営においてはPOSレジが欠かせない】
店舗を経営するにあたって、今やなくてはならないのが「POSレジ」です。POSレジ一つで日々の業務効率化だけでなく、売上管理・分析等を行うことが出来ます。
現在はiPadなどを用いた「タブレット型POSレジ」が主流になっており価格も月々数千円～で利用出来るようになっています。機能性も十分に高く、レジ機能はもちろん、会計データの自動集計により売上分析なども出来るため店舗ビジネスをトータルで効率化させることが出来ます。
「機能を使いこなせるか不安」という方には、操作性が高い「ユビレジ」がおすすめです。業種を問わず累計3万店舗以上で導入されているタブレットPOSシステムで、月々6,900円(税別)からご利用いただけます。
実際の操作方法などが気になる方には無料のオンラインデモも対応可能！まずはお気軽にご相談ください。
