飲食業界は競争が激しい世界ですが、たこ焼き屋は、比較的利益が出しやすいといわれています。初期費用や原価率も低いですし、開業を考えている人も多いのではないでしょうか。しかし、他の飲食店と同様に何年も経営を続けるのは簡単ではなく、綿密な事業計画は欠かせません。
そこで本記事では、たこ焼き屋の開業に必要なノウハウや、たこ焼き屋が開業しやすいといわれる理由、成功させるためのコツを徹底解説します。
たこ焼き屋を開業するには？
たこ焼き屋の開業では、開業形態（店舗型・屋台など）を決めることと、必要な資格・許可を得ることが必要です。
たこ焼き屋の開業形態について
たこ焼き屋の業態は、以下の3つに分かれます。
- 店舗型（個人開業）
- 屋台やキッチンカーでの移動販売
- フランチャイズ
それぞれに特徴があり、必要資金なども異なるので、自分のコンセプトに合った業態を選びましょう。
個人の店舗で開業する場合
個人事業主として独立開業し、個人店を構えるタイプです。出店方法はさまざまで、新たに物件を借りて出す、自宅の一部を改装して出す、居抜き物件を借りて出すなどのパターンがあります。
いずれも営業から経営までを1人で担う必要があり、経営の経験がない人にはハードルが高いでしょう。一方で、店舗の内装からメニューまで、自分の理想のたこ焼き屋を作れるのは魅力です。
屋台やキッチンカーで開業する場合
屋台やキッチンカーでたこ焼き屋を開業する場合、店舗に比べて設備投資、運転資金（ランニングコスト）が安く済みます。初期投資を節約できるのがメリットですが、競合店が多いがデメリットです。
成功するには場所選びが大切なので、集客できる場所をリサーチして出店しましょう。候補地には、遊園地、大型商業施設、家族連れの集まる公園などが挙げられます。
フランチャイズに加入する場合
フランチャイズに加入するメリットは、フランチャイズ本部からの経営サポートとブランド力です。道具の使い方や焼き方などの作業手順はマニュアル化されており、経営未経験の方でも安定した売上が期待できます。
ただし、フランチャイズ本部に加盟金と月々のロイヤリティなどを支払う必要があり、開業費用は高額になる傾向があります。なお、販売形態にはテイクアウト専門店、フードコート、イベント会場、キッチンカーなどがあります。
たこ焼き屋の開業に必要な資格・許可
たこ焼き屋を開業するための条件は、食品衛生責任者の資格と保健所への届け出の2つです。
食品衛生責任者
たこ焼き屋などの飲食店を経営する際には、店舗に1人は食品衛生責任者の有資格者が必要です。この資格は講習を丸1日受けることで取得できるので、オーナー自らが取得するのも良いでしょう。講習会の日程と会場は各都道府県の食品衛生協会の公式サイトで確認できます。
なお、調理師免許や栄養士の資格を持っている場合は講習会の受講は免除されます。
【参考】一般社団法人東京都食品衛生協会 https://www.toshoku.or.jp/training/
飲食店営業許可
飲食店の営業には、管轄の保健所から飲食店営業許可を取る必要があります。無許可で営業すると、食品衛生法や風営法違反になるので注意してください。保健所での手続きと設備の確認には時間がかかるので、早めに取得の準備をするのがおすすめです。
露店営業許可
露店とは出店の都度組み立てる店舗または屋台のことです。屋台やキッチンカーでたこ焼き屋を開くには露店営業許可が必要なので、出店地域を管轄する保健所に届け出るようにしてください。
たこ焼き屋が開業しやすいと言われる理由とは？
冒頭で述べたように、たこ焼き屋が開業しやすいとされる理由は、開業時にかかるお金の少なさと原価率の低さです。ここではその補足として、その他の理由を2つ紹介します。
狭いスペースで店舗運営ができる
たこ焼き屋はテイクアウトがメインなので、広い店舗は必要ありません。鉄板（銅板）や調理器具を設置するスペースさえ確保できれば良いので、小さな店舗での開業も可能です。また、狭いスペースの店舗を構えれば、賃料・固定費の節約にもつながります。
人件費を抑えやすい
テイクアウト形式を選べば、1人で運営することで人件費を抑えられます。仕込み、調理、販売の手間もあまりないため、必ずしもスタッフを採用する必要はありません。
たこ焼き屋の経営を成功させるためのコツ
たこ焼き屋の経営を左右する4つのポイントとして、事業計画の立案、立地の選定、SNSの活用、キャッシュレス決済の導入について解説します。
資金調達のために事業計画を立てる
たこ焼き屋の開業には少なくとも数百万円を用意する必要があり、自己資金だけで賄うのは現実的ではありません。そのため、日本政策金融公庫から融資を受けることをおすすめします。
日本政策金融公庫は国が運営する金融機関で、低金利、無担保、無保証人での融資を受けることが可能です。新たに事業を始める方に向けた融資制度もあるため、資金調達の際は相談すると良いでしょう。
日本政策金融公庫の融資制度の1つである「新創業融資制度」では、個人事業主として独立開業した方でも審査が不利にならないので安心です。申請要件を確認したうえで、申し込みを検討してみてください。
そして開業資金を融資してもらうためには綿密な事業計画を立てる必要があります。その際には以下のような項目を考えましょう。
- どのようなたこ焼きのメニュー販売をするか
- 開業する店舗が競合他社と差別化できており、独自性や強みがあるか
- 食材の仕入れ先をどうするか
- いくらの経費がかかり、いくらの利益が得られるかを想定する など
売上に重要となる立地を選定する
立地条件は売上に大きく影響を与えるので、集客が期待できる場所を選定しましょう。ただし、単純に人通りの多い場所を選べば良いというわけではありません。人通りの多い場所はライバルとなる店舗も多く存在し、テナント料も高い傾向にあるため、採算の取れる出店場所を選ぶのがおすすめです。
立地判断の基準例は以下の通りです。
- 店舗前の交通量と通行量
- 周辺マーケットの状況
- 競合店の有無 など
具体的な候補地としては、都市部なら駅前・商店街、郊外なら商業施設のテナントなどが挙げられます。
SNSなどを利用した集客を行う
たこ焼き屋への集客のためには、お客さんに開業した店舗を周知することが重要です。チラシ配り、ポスティング、割引キャンペーンなど、たこ焼き屋を知ってもらうための活動を積極的に行いましょう。移動販売ができる場合は、近所のイベントに参加するのも効果的です。
また、InstagramやTwitter、公式LINEなどの低コストでできるSNSを利用するのもおすすめです。SNSを通じてクーポンの発行やポイントカードの導入をすることで顧客獲得につながりやすいです。
キャッシュレス決済を導入する
近年は、クレジットカードやスマートフォンなどのキャッシュレス決済ができるかどうかで利用する飲食店を決める顧客も多いです。キャッシュレス決済への対応の有無が売上に影響する可能性が高いため、決済端末とPOSレジの導入は必須になります。
なお、POSレジとは商品を販売した際の情報をリアルタイムで集計・記録するシステムを完備したレジです。経営者がネット上でリアルタイムの売上情報を把握できるため、マーケティング戦略においても欠かせないツールです。
【参考記事】
たこ焼き屋の開業には綿密な事業計画が必要
そこで、助成金や補助金を利用すれば、返済義務がありません。受給には審査が必要ですが、助成金や補助金を受け取ることができれば店舗の開業はよりスムーズに進みます。
たこ焼き屋の開業では、自分に合った開業形態の選択や、綿密な事業計画を立てることが重要です。どのようなたこ焼き屋を開くのか、具体的にイメージしながら開業の準備を進めましょう。また、近年はSNSの活用やキャッシュレス決済の有無が売上を左右するケースがあるので注意してください。
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【参考ページ】https://ubiregi.jp/functions
